SMにとって「非食品」はどのような存在か
コロナ禍という空前の異常事態を経験した食品小売業界。外出を控えたい消費者の「まとめ買い」のニーズが高まり、来店頻度は減ったものの買物1回当たりの購入金額が大幅に増え、売上・利益を押し上げた。コロナ禍は長期戦に入り、2020年度の食品スーパー（SM）各社は“巣ごもり特需”に沸いた。
21年度に入ってからもその流れは大きくは変わっておらず、21年11月に出揃った主要上場SMの中間決算を見ると、前期比較で減収あるいは減益となったところもあるが、19年度比でみれば増収・増益の企業が多い。21年も終盤に入り、“特需”はようやく一服した感があるものの、SM各社の業績はおおむね好調に推移中といってよさそうだ。
コロナ禍の食品小売の世界でよく使われるようになった言葉がある。それが「ワンストップショッピング」だ。「1 つの店舗ですべての買物を済ませる」ことを意味するこの言葉を、コロナ禍によって変化した消費者の購買行動を示すキーワードとしてよく目にするようになっている。
本特集では、「食」を主戦場とする小売業のワンストップショッピングにおいては、「非食品」の扱いが今後より重要になると考え、関係各所への取材と各種調査でSMの非食品部門の在り方に迫っている。
SMにとっての非食品、いわゆる日用雑貨はどのような存在なのだろうか。
食品と比べて購買頻度が低く、保存期間が長い日用雑貨品は、青果売場の通路沿いにある冷蔵ケースの裏側、店舗の中でも回遊率が悪い場所に配置されているケースがほとんどだ。SMは食品をメーンに扱う業態であるため、当然、売場面積も狭い。しかも昨今はコロナ禍を背景に食品強化を打ち出す企業が増えており、食品売場拡大のあおりを受けるかたちで日用雑貨が縮小傾向にあるSMも少なくない。
一般的なSMの日用雑貨部門の売上高構成比は、4～5%ほどと言われる。構成比の低さもあって、同部門にかけられるオペレーションコストも低く、「商品を並べているだけ」の状態となってしまっている日用雑貨売場も多い。
SMの経営コンサルティングを手掛けるアイダスグループの鈴木國朗氏は、「S Mの食品売場が地域生活者の生活を便利で豊かにするために進化を続けてきたのに対し、非食品売場はそれほど進化していない」とし、「今こそ非食品の“売場再編”を検討するべきだ」と指摘する。
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